投資法人で資産運用

個人投資家を卒業して「投資法人」に変身です。個人増税・法人減税の流れのなかで資産形成から継承までを考えるブログ。主な投資先は米国ETF。

【暗号資産】儲かる場所に置けばいいだけ

 

儲かる場所に資産を置け

先日、「暗号資産で配当金が月額78万円もらってびっくりしたよ」って内容を記事にしました。
www.alphabetlife.net

まぁ、自分で改めて読んでみても

「怪しいわな」

同じようにそう思った人もいたことでしょう。 でも、78万円がもらえたら嬉しいですよね? 別に断る理由はないし、自分の資産をリスクに晒した結果のリターンなわけだから、貰えるうちは有難く貰えばいいかな、って思ってます。
現金貯金しか信じられない人に、

「米国株は年率6%だよ」

って言ったら、相手がどんな反応するか想像できますよね? 要するに感覚的にはそれと似てます。


『なんでそんな高額な配当がもらえるの?』

その答えは簡単で、

『儲かる場所に資産を置いてるから』です。
これも米国株とまったく同じです。

ワイドモードな事業を展開しており、かつ安定的にキャッシュを生み出せる仕組みがすでに構築されている多国籍企業の株主になれば良いんです。 しかも、その企業が株主還元に積極的な姿勢を示してくれていれば尚更報われます。

暗号資産の場合、それが企業ではなくて、

『取引所』だってことです。

世界には200以上の取引所が存在しております。 日本では、ビットフライヤー・コインチェック・Zaif・SBIなどが有名で、なかでも最大手のビットフライヤーであれば世界60位前後ぐらいです。 米国株で例えれば、SP500には採用されないぐらいの中堅どころという位置づけ。 200以上の取引所の中から、ちゃんと還元してくれるものを正しくチョイスできればきっと報われます。

  1. ワイドモードな取引所
  2. 潤沢なキャッシュを生み出せる取引所
  3. ワールドワイドに展開している取引所
  4. 機関パートナー(≒株主)還元に積極的な取引所

こういった取引所の機関パートナー(≒株主)になることができると、米国株に慣れきってしまった投資家には想像もつかないぐらいの配当金がいただけます。 反面、ハイリスクでもあることは忘れてはいけません。 半年で終わるのか、3年続くのか、私もさっぱりわかりませんが笑、時代の流れ的にはこれからが本番だと思います。 

 

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コインチェック事件から学ぶこと

2018年1月26日に580億円相当のNEMを流出させた事件は記憶に新しいはず。 その後、ユーザー26万人に463億円が補償されましたね。

この事件で何を思いましたか? いま思えば、この事件が、おおきな分かれ目だったのんです。

「仮想通貨って危ない怪しい」

「あれは完全にバブルだ」

と思った人がきっと多かったはずで、多くの退場者をだしましたね。 しかし、いま私のように暗号資産で高配当を得ているような人の見方はそうじゃなかった。

「取引所ってそんなに儲かるんだ!」

「トークンエコノミー時代に向けて、価値交換できる取引所を早期に立ち上げて、収益の大半を機関パートナーに還元できたらスゴイな!」

って、思えたか、思えなかったか、そこがポイント。

リーマンショックの最安値を付けた当時、半値以下になった金融株をヨダレを垂らしながら貪るように買えたのか、ビビッて何もできなかったのか、それと同じです。

私は運良かった

お世話になっていた知人2名が、そんな夢のような取引所を実現するためのチームの主要メンバーに名を連ねており、約2年もの準備期間を経て、無事に先月から稼働し始めて、私をはじめとした機関パートナーへの配当がようやく始まったというわけです。 まだ生まれたての取引所であるにも関わらず、取引量がもうすでにビットフライヤーを超えちゃってますし、米国最大手のポロニエックスビットレックスも越えたみたいですね、昨日ぐらいに。

とは言いながらも、トークンエコノミー時代はまだ始まってもいませんから、米国株のように何十年も連続増配みたいな堅実性を求めるのはかなり無理がある。

そう考えると、

ITバブル期のAPPL・MSFTに似ているのかも…。

 

「信じる者」と書いて「儲かる」、その逆は「ゼロになる」、ゼロにならないように願うばかりです。

 

~最後までお読みいただきましてありがとうございました~